マルタへの渡航：アメリカ国籍者のビザ・入国条件

2025年、アメリカにあるマルタの大使館・領事館（ワシントンD.C.、ニューヨーク）には短期シェンゲンビザの申請が114件あり、100件が発給されました。不発給率は11.5%です。不発給率は2024年の0.0%から11.5ポイント上がりました。大幅な上昇です。申請数は2024年（99件）に比べて15%増えました。

比べると、同じ年にアメリカで出された申請のうち、シェンゲン諸国全体では4.9%が不発給でした（ギリシャの領事館の0.4%からスウェーデンの20.5%まで）。マルタの領事館の世界全体の不発給率は38.4%です。アメリカで申請の28番目に多いシェンゲン加盟国がマルタです。

申請先は主な目的地となるシェンゲン加盟国（最も長く滞在する国、または主な目的の国。決まらない場合だけ最初に入国する国）なので、ほかの国の率が低いからといってそちらに申請することはできません。数字はアメリカで出された申請で、国籍は問いません。多くはアメリカの国籍者ですが、そこに住むほかの国の人も含まれます。

アメリカからマルタへ渡航する前に、公的な渡航情報も確認しておきましょう。米国務省はマルタをレベル1（「通常の注意」）としています（2026年7月8日時点）。英国外務・英連邦・開発省（FCDO）はマルタへの渡航中止を勧告していません（2026年8月11日時点）。ドイツ外務省はマルタに渡航警告を出していません（2026年10月13日時点）。

アメリカ国籍の方がマルタに滞在できる期間

アメリカ国籍の方はマルタに最長90日間滞在できます。マルタでの日数は、シェンゲン圏共通の上限「180日間のうち90日間」に数えられます。

マルタとシェンゲン圏

アメリカ国籍の方がビザなしでマルタを訪れた日数は、シェンゲン圏の上限「180日間のうち90日間」に数えられ、圏内のすべての国で通算されます。

マルタ国籍者のアメリカへの入国

アメリカへ渡航するマルタ国籍の方は、出発前にオンラインで電子渡航認証（ETA）を申請します。認証があれば最長90日間滞在できます。