アメリカ
スウェーデン
スウェーデンへの渡航:アメリカ国籍者のビザ・入国条件
入国条件
スウェーデンへの渡航にアメリカ国籍の方はビザが不要で、最長90日間の滞在が認められています。
- 最長滞在期間
- 90日間
- 申請先
- 事前の手続きは不要
確認日:2026年11月7日 · Passport Index · swedenabroad.seで確認
スウェーデン:アメリカでの審査結果
| 年 | 申請数 | 発給数 | 不発給数 | 不発給率 | 数次ビザの割合 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2023 | 4,087 | 3,736 | 299 | 7.4% | 23.1% |
| 2024 | 4,915 | 3,892 | 860 | 18.1% | 18.4% |
| 2025 | 5,325 | 4,018 | 1,036 | 20.5% | 19.8% |
2025年、アメリカにあるスウェーデンの大使館・領事館(ワシントンD.C.)には短期シェンゲンビザの申請が5,325件あり、4,018件が発給されました。申請の20.5%が不発給でした。2024年は18.1%だったので、2.4ポイント上がりました。申請数は2024年(4,915件)に比べて8%増えました。
比べると、同じ年にアメリカで出された申請のうち、シェンゲン諸国全体では4.9%が不発給でした。スウェーデンの領事館の世界全体の不発給率は23.1%です。アメリカで申請の9番目に多いシェンゲン加盟国がスウェーデンです。
申請先は主な目的地となるシェンゲン加盟国(最も長く滞在する国、または主な目的の国。決まらない場合だけ最初に入国する国)なので、ほかの国の率が低いからといってそちらに申請することはできません。数字はアメリカで出された申請で、国籍は問いません。多くはアメリカの国籍者ですが、そこに住むほかの国の人も含まれます。
出典:欧州委員会 移民・内務総局「領事館別ビザ統計」2023–2025年(© 欧州連合、CC BY 4.0で再利用)。短期滞在(Cタイプ)ビザ。 数字の出どころ
スウェーデン国籍者のアメリカへの入国
スウェーデン
アメリカ 電子渡航認証(ETA) スウェーデン国籍者のアメリカビザ
スウェーデンへの渡航情報
- 米国務省 レベル2:より一層の注意
- 英国外務・英連邦・開発省(FCDO) 渡航中止の勧告なし
- ドイツ外務省 渡航警告なし
米国務省、英国外務・英連邦・開発省、ドイツ外務省が自国民に向けて出している渡航情報です。表現は各省のものです。
アメリカからスウェーデンへ渡航する前に、公的な渡航情報も確認しておきましょう。米国務省はスウェーデンをレベル2(「より一層の注意」)としています(2026年5月17日時点)。英国外務・英連邦・開発省(FCDO)はスウェーデンへの渡航中止を勧告していません(2026年8月11日時点)。ドイツ外務省はスウェーデンに渡航警告を出していません(2026年10月13日時点)。
知っておきたいこと
アメリカ国籍の方がスウェーデンに滞在できる期間
アメリカ国籍の方はスウェーデンに最長90日間滞在できます。スウェーデンでの日数は、シェンゲン圏共通の上限「180日間のうち90日間」に数えられます。
スウェーデンとシェンゲン圏
アメリカ国籍の方がビザなしでスウェーデンを訪れた日数は、シェンゲン圏の上限「180日間のうち90日間」に数えられ、圏内のすべての国で通算されます。
スウェーデンの近隣国とアメリカ国籍の方
アメリカ国籍の方はノルウェーとフィンランドにビザなしで入国できます。
スウェーデン国籍者のアメリカへの入国
スウェーデン国籍の方はアメリカへの渡航にビザはいりませんが、出発前に電子渡航認証(ETA)をオンラインで取得する必要があります。滞在は最長90日間です。
よくある質問
アメリカ国籍の方がスウェーデンへ行くのにビザは必要ですか?
スウェーデンへの渡航にアメリカ国籍の方はビザが不要で、最長90日間の滞在が認められています。
アメリカ国籍の方はスウェーデンにどのくらい滞在できますか?
最長90日間です(シェンゲン圏の「180日間のうち90日間」の範囲内)。
スウェーデン国籍の方がアメリカへ行くのにビザは必要ですか?
スウェーデン国籍の方はアメリカへの渡航にビザはいりませんが、出発前に電子渡航認証(ETA)をオンラインで取得する必要があります。滞在は最長90日間です。
アメリカ国籍の方はビザなしでスウェーデンに入国できますか?
はい。アメリカ国籍の方はビザなしでスウェーデンに入国でき、最長90日間滞在できます。
ビザ情報:Passport Index(passport-index-data)、2026年11月7日時点 入国条件は急に変わることがあります。航空券を予約する前に、大使館か政府の公式サイトで確認してください。