ニュージーランドスイス

スイスへの渡航:ニュージーランド国籍者のビザ・入国条件

入国条件

ビザ不要 最長90日間

ニュージーランド国籍の方がスイスに滞在する場合、90日間以内であればビザはいりません。

最長滞在期間
90日間
申請先
事前の手続きは不要

確認日:2026年11月7日 · Passport Index · eda.admin.chで確認

スイス:ニュージーランドでの審査結果

年申請数発給数不発給数不発給率数次ビザの割合
2023 20520410.5% 92.2%
2024 24123352.1% 98.7%
2025 26725910.4% 86.1%

2025年、ニュージーランドにあるスイスの大使館・領事館(ウェリントン)には短期シェンゲンビザの申請が267件あり、259件が発給されました。不発給率は0.4%です。不発給率は2024年の2.1%から1.7ポイント下がりました。申請数は2024年(241件)に比べて11%増えました。

比べると、同じ年にニュージーランドで出された申請のうち、シェンゲン諸国全体では4.6%が不発給でした(フランスの領事館の0.5%からオランダの9.0%まで)。スイスの領事館の世界全体の不発給率は12.5%です。ニュージーランドで申請の4番目に多いシェンゲン加盟国がスイスです。

申請先は主な目的地となるシェンゲン加盟国(最も長く滞在する国、または主な目的の国。決まらない場合だけ最初に入国する国)なので、ほかの国の率が低いからといってそちらに申請することはできません。数字はニュージーランドで出された申請で、国籍は問いません。多くはニュージーランドの国籍者ですが、そこに住むほかの国の人も含まれます。

出典:欧州委員会 移民・内務総局「領事館別ビザ統計」2023–2025年(© 欧州連合、CC BY 4.0で再利用)。短期滞在(Cタイプ)ビザ。 数字の出どころ

スイス国籍者のニュージーランドへの入国

スイスニュージーランド 電子渡航認証(ETA) スイス国籍者のニュージーランドビザ

スイスへの渡航情報

  • 米国務省 レベル1:通常の注意
  • 英国外務・英連邦・開発省(FCDO) 渡航中止の勧告なし
  • ドイツ外務省 渡航警告なし

米国務省、英国外務・英連邦・開発省、ドイツ外務省が自国民に向けて出している渡航情報です。表現は各省のものです。

ニュージーランドからスイスへの渡航を考えているなら、各国の外務省の評価を比べておくと参考になります。米国務省はスイスをレベル1(「通常の注意」)としています(2026年8月13日時点)。英国外務・英連邦・開発省(FCDO)はスイスへの渡航中止を勧告していません(2026年8月11日時点)。ドイツ外務省はスイスに渡航警告を出していません(2026年10月13日時点)。いずれも各国政府が自国民に向けて出しているものです。

知っておきたいこと

ニュージーランド国籍の方がスイスに滞在できる期間

ニュージーランド国籍の方はスイスに最長90日間滞在できます。スイスでの日数は、シェンゲン圏共通の上限「180日間のうち90日間」に数えられます。

スイスとシェンゲン圏

ニュージーランド国籍の方がビザなしでスイスを訪れた日数は、シェンゲン圏の上限「180日間のうち90日間」に数えられ、圏内のすべての国で通算されます。

スイスの近隣国とニュージーランド国籍の方

ニュージーランド国籍の方はドイツ、イタリア、リヒテンシュタイン、フランス、オーストリアにビザなしで入国できます。

スイス国籍者のニュージーランドへの入国

スイス国籍の方はニュージーランドへの渡航にビザはいりませんが、出発前に電子渡航認証(ETA)をオンラインで取得する必要があります。滞在は最長90日間です。

よくある質問

ニュージーランド国籍の方がスイスへ行くのにビザは必要ですか?

ニュージーランド国籍の方がスイスに滞在する場合、90日間以内であればビザはいりません。

ニュージーランド国籍の方はスイスにどのくらい滞在できますか?

最長90日間です(シェンゲン圏の「180日間のうち90日間」の範囲内)。

スイス国籍の方がニュージーランドへ行くのにビザは必要ですか?

スイス国籍の方はニュージーランドへの渡航にビザはいりませんが、出発前に電子渡航認証(ETA)をオンラインで取得する必要があります。滞在は最長90日間です。

ニュージーランド国籍の方はビザなしでスイスに入国できますか?

はい。ニュージーランド国籍の方はビザなしでスイスに入国でき、最長90日間滞在できます。

ビザ情報:Passport Index(passport-index-data)、2026年11月7日時点 入国条件は急に変わることがあります。航空券を予約する前に、大使館か政府の公式サイトで確認してください。